2018年4月19日、ロンドンにて開催された英国連邦首脳会議において、世界をリードする農業化学品企業である、BASF、BAYER、三井化学、住友化学、シンジェンタの5社は、2040年までにマラリアを撲滅するための革新的な製品の研究、開発、供給を支援する共同声明を発表した。
BASF、バイエル、三井化学、住友化学、シンジェンタは、機能性蚊帳や室内散布スプレーなど、革新的なマラリア対策技術の開発を牽引してきた。それらの技術により、2000年以降のマラリア感染数は5分の1程度まで抑えられてきている。
共同声明に賛同した5社は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団※1（所在地：米国シアトル、CEO：Sue Desmond-Hellmann。以下、ゲイツ財団）とInnovative Vector Control Consortium※2（所在地：英国リバプール、CEO：Nick Hamon。以下、IVCC）の支援を得た取り組みとして、2040年までにマラリア被害ゼロを目指す「ZERO by 40」を掲げた。既存薬剤に対して抵抗性を示すマラリア媒介蚊の増加が問題になる中、5社の持つ専門知識や化学技術を駆使し、薬剤抵抗性蚊にも効果的なソリューションを開発、供給することで、マラリア撲滅の取り組みを推進する。ゲイツ財団およびIVCCと5社の取り組みは、これまでもマラリア対策技術開発、実用化において様々な成果を上げてきたが、今後は今まで以上に連携を強化していく。
三井化学グループは、三井化学アグロを通じ、マラリア対策に有効な薬剤を、アフリカを含む世界中の機関に対して供給してきた。今後も、長年培ってきた有機合成技術を駆使し、既存薬剤に抵抗性を持つ蚊にも有効な高性能薬剤を開発していく。それらの技術を用い、SDGs（国連で採択された持続可能な開発目標）に掲げられているマラリア撲滅という社会課題の解決に貢献していく。
※1 全ての人々が健康で幸せな生活を送れる社会の実現を目指し、マイクロソフト会長のビルゲイツ氏及びメリンダゲイツ夫人により 設立された慈善基金団体。開発途上国における感染症対策活動などを支援
※2 画期的な製品開発を通じて蚊が媒介する感染症を減らすことなどを目的とし、2005年にゲイツ財団の支援を受けて設立された 非営利団体
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【SDGs】三井化学グループ、“2040マラリア撲滅活動“を支援。英国連邦首脳会議で世界農薬大手5社が団結、共同声明発表
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