セルロースナノファイバー(CNF)は、持続型木質バイオマス資源由来の、軽量、高強度、低熱膨張なナノ繊維で、樹脂補強繊維としての利用が期待されている。
国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)では、2010年度に、CNF補強の樹脂材料とその製造プロセスの開発を行う研究開発事業※1を立ち上げ、その中で、国立大学法人 京都大学を主体とする産学連携グループが、CNF補強の樹脂材料の開発と、木材パルプに化学処理を施した変性セルロースを樹脂と混練し、同時にナノ解繊※2する製造プロセス(京都プロセス※3)の開発に取り組んだ。そして同研究開発の成果をもとに、星光PMC(株)が独自に改良を重ね、CNF複合材料の製品化に成功し、「STARCEL®」として、2018年1月から商業生産を開始している。高強度で熱膨張しにくいといった優れた特性を持つことから、これまでに、(株)アシックスのランニングシューズに採用されている。
今般、優れた環境配慮が組み込まれた製品や技術を表彰する「第2回エコプロアワード※4」で、「STARCEL®」が奨励賞を受賞した。
「STARCEL®」をはじめとするCNF複合材料は、スポーツ用品だけでなく、自動車や家電、建材など、さまざまな分野への応用が期待されている。NEDOは、CNFの一貫製造プロセスの開発を引き続き推進し、今後、これらの分野への社会実装に向けた取り組みを進めていく。
<注釈>
※1 研究開発事業
事業名:グリーン・サステイナブルケミカルプロセス基盤技術開発/セルロースナノファイバー強化による自動車用高機能化グリーン部材の研究開発期間
事業期間:2010年度~2012年度
参加機関:国立大学法人 京都大学、地方独立行政法人 京都市産業技術研究所、王子ホールディングス(株)、三菱ケミカル(株)、DIC(株)、星光PMC(株)
※2 ナノ解繊
パルプを機械的手法でセルロースナノファイバーのレベルにまでほぐすことです。
※3 京都プロセス
原料である木材竹などの木質バイオマスからリグノパルプを製造し、それを化学処理後に、樹脂と溶融混練して、高耐熱CNF強化樹脂材料を連続的に製造するプロセスのこと。化学変性リグノパルプが溶融混練時にナノ化し樹脂中に均一に分散することで、高性能のプラスチック材料を効率的に製造できる。
※4 エコプロアワード
(一社)産業環境管理協会が主催。日本の環境貢献製品「エコプロダクツ」のさらなる開発・普及を図ることを目的に2004年度創設。2018年度にそれまでの「エコプロダクツ大賞」から「エコプロアワード」にリニューアルされた。
【第2回エコプロアワード】NEDOプロで星光PMCが開発したCNF複合材料「STARCEL」、奨励賞受賞
【LED、移動通信】LGイノテック、オートモーティブワールド名古屋2019に出展
LGイノテック(LG Innotek)は、2019年9月16日~20日までの3日間、愛知県名古屋市のポートメッセなごやで開催される自動車技術の専門展示会「オートモーティブワールド名古屋(Automotive World Nagoya) 2019」に出展する。「オートモーティブ ワールド」は、東京で開催される世界最大の自動車技術の専門展示会で、約1,000社の車関係の企業が参加し、業界関係者の約4万名が参加する大規模のイベント。名古屋が日本自動車産業の中心地であることから去年から名古屋でも展示会が開催されている。
LG イノテックは、車両照明の高級化、コネクテッドカーなど、最新の自動車トレンドを反映して展示ブースを構成する。車両用のLEDモジュールと通信モジュールの2つのテーマで最先端の車両部品を計20種類展示する。
車両用のLEDモジュール部品では、LGイノテックのオリジナル発光システム設計技術が反映された次世代車両用のLED光源である「ネックスライド・シリーズ」を公開する。
今回の展示会で初めて公開される「ネックスライド-HD」は、業界初の基板の接触面を除いた5面から均等に光を放つのが特徴だ。これは180度ほど光が広く広がるLEDパッケージと独自光学設計技術を利用してプラスチックモールド、インナー・レンズ(Inner Lens)など別途の部品がなくても均一な光を出すことができる。
同製品が搭載された車両外装ランプは、従来品に比べて厚さが30%薄い。その上、直線・曲線、ウェーブ、立体図形等の様々なデザインの差別化された照明を製作できる。シリコーン素材を使って自由に変形できるからだ。
その他にも、車両外装用のLED照明の中で、最も薄い2.6mmの光線幅を実装した「ネックスライド-L」、立体感のある3次元のイメージを実現可能な超薄型「ネックスライド-C」など、LGイノテックのネックスライド製品群をすべて確認することができる。 「ネックスライド-HD」が適用された模型
通信モジュール部品は、次世代の自動車用部品として注目されている「セルラー通信を使って車両とあらゆるものをつなぐモジュール(C-V2X)」を含めV2Xモジュール、Bluetooth/Wi-Fiモジュールおよびセルラーモジュール、BLE(Bluetooth Low Energy)・ソリューションなどを紹介する。
LGイノテックの通信モジュールは、様々な標準および通信規格にすべて対応するため、互換性に優れている。耐久性と信頼性に優れているため、今後のコネクテッドカーと自動運転車の安全性を向上させる中核部品として期待されている。
V2Xモジュールは、車両とモノの間に様々な情報をやりとりする先端製品だ。今回の展示会では、移動通信技術を活用できるC-V2Xモジュール、近距離専用高速パケット通信システム(Dedicated Short Range Communication, DSRC)基盤のDSRC-V2Xモジュールを共に公開する。
Bluetooth/Wi-Fiモジュールは、車両内でBluetoothおよびWi-Fiなどの近距離無線通信を実装する部品。セルラーモジュールは、移動通信網を活用して緊急救助、イモビライザー、音声通話、データ通信、車両位置確認などのサービスが可能な製品だ。
車両とスマートフォンとのコネクティビティ実装のためのBLEソリューションを体験できるスペースも備えている。この技術は、使用者の位置を自動的に判断し、車両ドアの開閉、始動などの動作を許容することができる。
LGイノテックの関係者は、「顧客に革新的で差別化された価値を提供する車両部品により競争力を立証する」と述べている。
展示期間中、LGイノテックとは、展示場3ホールの115番ブースでミーティングが可能だ。
【植樹】APP、インドネシア・スマトラ島の熱帯雨林回復へ1万本を
インドネシアを拠点とする国際的な紙パルプメーカーであるアジア・パルプ・アンド・ペーパー(APP)は2019年9月3日、インドネシア・スマトラ島のリアウ州で、インドネシアの政府・自治体、国際熱帯木材機関(ITTO)、同国の自然保護団体「ベランターラ基金」、地域住民、日本から参加した専門家、ボランティア、そして日本とインドネシアの関連企業と協力して、苗木を植樹した。この植樹活動は毎年この時期に実施しており、今年で6回目。日本からはエイピーピー・ジャパンのタン・ウイ・シアン会長や社員、その関係者、一般ボランティアなど計20名が参加した。
この場所は、リアウ州中部に位置するギアム・シアク・ケチルと呼ばれる泥炭地域で、希少な生態系を持つことからユネスコから生物圏保護区として指定されている。従来はアカシヤやユーカリなどを植樹していたが、今年は初めて、地元の固有種であるジュルトンと呼ばれる広葉樹の苗木を植樹した。
植樹活動は、インドネシアの生態系の保護と復元を支援するAPPの取り組みの一環。2014年に植物生態学の権威である横浜国立大学の宮脇 昭名誉教授が、劣化した生態系を回復させるため、苗木の植樹を推奨した。これをきっかけに、87ヘクタールの保護エリアにさまざまな樹種を計4万2000本植樹してきた。
今年植樹した土地は、APPのパルプ材サプライヤーであるアララ・アバディ社が管理する自然保護地域20ヘクタール。地元固有の樹種の植林は、スマトラトラやスマトラゾウの生息地としても知られるこの土地の生態系の修復に大いに貢献する。
多くの地域住民も植樹活動に参加した。植林は外部者の違法侵入から地域住民を守ることにも役立つ。また、森林の復元によって、将来、地域住民は樹液や果物など非木材製品の収穫を通じて、恩恵を受けることになる。
日本から植樹のために参加した一行は植樹活動のほか、APPシナルマスグループの最新鋭の紙パルプ工場や、研究開発センター、地元の農村の農業基盤構築・生計向上を支援する総合森林農業システム(IFFS)、絶滅危惧種であるスマトラゾウの保護エリアなども見学した。
植樹に毎年参加している「鎮守の森のプロジェクト」の新川 眞事務局長は次のように述べている。
「森林を修復・保護することは、地域住民の生計を維持、補完することにより、経済的観点から実質的にコミュニティを支援します。このようなローカルな活動が気候変動との闘いに貢献し、人間と自然の調和のとれた関係を促進し、世界的な恩恵をもたらすでしょう」
植樹に参加したAPPのサステナビリティ・ステークホルダー担当ディレクターであるエリム・スリタバ氏は次のように述べている。
「インドネシアの貴重な森林の回復と保護は、APPの森林保護方針に基づく活動の一部です。今日の植樹活動などで、地元や海外のパートナーの皆さんを結集することにより、国連の持続可能な開発目標(SDGs)の一つである気候変動の防止に本当に貢献できるようになりました」
。 APPの森林保護の取り組みの詳細については、 http://www.appj.com/topics/attach//2019/07/1903_low-reso-FCP.pdf をご覧ください。
【リサイクル】NEDO、タイで電気・電子機器廃棄物の実証事業開始
タイでは、生活水準の向上に伴い、電気・電子機器廃棄物(WEEE:Electrical and Electronic Equipment Waste)が増加し続けている一方で、その回収や処理に関する法律が整備されておらず、不適正処理による作業者の健康被害や水質・土壌汚染等の懸念への対応が課題となっている。
このような背景のもと、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、タイ工業省工場局(DIW)と、首都バンコクとその周辺地域において、WEEEリサイクルの実証事業を実施することに合意し、2019年9月13日、基本協定書(MOU)を締結した。
同実証事業では、タイ国内初となる日本の高度リサイクル技術の活用により、WEEEの一貫リサイクルシステムを導入する。また、並行してタイ国内のリサイクル事業の適正化に向けたガイドラインの導入支援などにも取り組む。
本実証事業は、「アジア省エネルギー型資源循環制度導入実証事業」のテーマの1つとして実施している。2017年度にタイで実施した実現可能性調査(FS)の結果をもとにステージゲート審査を通過し、2019年度から2年間の予定で実施する。
WEEEの破砕後に排出されるミックスメタル(プラスチック、ガラス、金属などの混合物)の粒度・比重選別を行うことで、有価物(銅、ステンレス、アルミ、貴金属)を効率よく回収する自動リサイクルシステムを導入し、その有効性を検証する。また、タイ国内で処理できない貴金属(金、銀など)と有害廃棄物(鉛、亜鉛など)の混合物を、日本で再資源化することで国際資源循環を実現し、タイをはじめとするアジア諸国におけるリサイクルモデルの確立を目指す。
これと並行して、日本の家電リサイクル法や小型家電リサイクル法を参考にしながら、タイに適した廃棄物処理に関わるガイドラインの検討を共同で実施する予定。
<実証事業の実施体制>
委託予定先:(株)アビヅ
サイト企業:Hidaka Yookoo Enterprises Co., Ltd.
実証場所 :Hidaka Yookoo Gateway工場
【紙パウダー主原料のシート】大塚包装、環境経営総合研究所製造のシートを使用し化粧品用深絞りトレイを開発
大塚ホールディングス(株)の子会社である大塚包装工業(株)(代表取締役社長:小松 喬一、以下「大塚包装」)は、環境問題に対応するため、(株)環境経営総合研究所(代表取締役社長:松下 敬通、以下「環境経営」)が製造する紙パウダーを主原料とするシートを使用した環境配慮型包材の開発に成功した。
本来シート成形では、高さのある深絞りは難しいとされており、今回は、紙パウダーが主原料のため、さらに高度な技術を要する。そこで、大塚包装の長年にわたる成形のノウハウを活用し、高さが高くなっても安定した品質を保てる製造方法を確立したことにより、日本で初めて化粧品用深絞りトレイの製品化が決定した。
今回の技術により、世界的な環境問題の一つとされるプラスチック原料を従来の同製品に比べて約5割削減することが可能になる。2019年9月16日から販売する(株)コーセーのスキンケア商品、雪肌精の限定キット用トレイに採用されました。トレイはしっとりと、やわらかい触感で高級感がある。
大塚包装では、日頃より自社の成形技術を応用し、様々な形状の容器、包材の開発に取り組んでいる。同社の代表取締役社長の小松喬一は「環境負荷の低減を可能にする製品を開発できたことは大変有意義と考えています。今後も環境配慮型の製品を他の分野にも展開し、社会に貢献してまいります」と述べている。
環境経営は、1998年に創立し、紙パウダーと合成樹脂の混成ペレットを成形したペレット、シート、発泡断熱材・緩衝材等の各種紙製の製造および販売を行っている。代表取締役社長の松下敬通は「当社の技術・製品が世界主要国で流通し、MADE IN JAPANを高らかに唱えることができるよう、精進したいと思います」と述べている。
大塚包装は、1912年の創立。製品価値をより効果的に伝えられるパッケージづくりを目指し、企画・開発・製造・販売までを総合的に行っている。代表的な製品として、食品の付着低減台紙、改ざん防止箱、テープレス箱、冷凍食品用の超耐寒耐熱トレイ等がある。
【製品概要】
【天然青色色素】DICの「リナブルーG1」、オーガニック化粧品の欧州統一基準「COSMOS」認証取得
DIC(株)が販売する藍藻類スピルリナから抽出した天然青色色素「リナブルー®G1」が、 天然素材を使用した化粧品に関する欧州の統一基準である「COSMOS」認証を8月21日付で取得した。
「リナブルー®G1」は、主に健康食品として使われる藍藻類のスピルリナから抽出した天然青色色素であり、DICは長く食品用途に展開してきた。中東およびアジア地域を主としたイスラム圏で求められるハラル認証も取得している。近年、化粧品原料について天然志向が高まっていることから、今年5月に開催された化粧品産業技術展(CITE Japan 2019)において、化粧品用途として紹介し、好評を得ている。
同製品は、鮮やかな青色の水溶性色素で、抗酸化・抗炎症作用が期待される。メイクアップからスキンケアまで幅広い用途可能性を秘めた素材として、今後のオーガニック化粧品への展開が見込まれる。
DICグループは、中期経営計画「DIC111」において、サステナビリティや市場への貢献を追求する「社会的価値」と企業の成長と収益性に寄与する「経済的価値」を両立し、“ユニークで社会から信頼されるグローバル企業”を目指す企業像としている。再生可能原料や天然由来原料を用いた製品を社会に提供することで、サステナブルな社会の実現に貢献する。
■COSMOS基準とは
COSMOS基準(COSMetic Organic Standard)は、世界でも厳しい審査水準を持つとされるフランスのエコサート社をはじめ、欧州4カ国(フランス、ドイツ、イタリア、英国)の5団体が2010年に設立したNPOが、世界統一基準を目指して策定したもの。
【有機EL】日本触媒、紙より薄いiOLEDフィルム光源をさらに長寿命化
(株)日本触媒は、NHKと共同で「紙より薄いフィルム光源(iOLED®フィルム光源)」をさらに長寿命化させる新しい電子注入*1技術を開発した。
紙より薄く、柔軟性の高いiOLED®フィルム光源は、NHKと共同で開発している大気中の酸素や水分に強く安定性の高い有機ELの材料および素子技術(iOLED®技術)により実現している。しかしながら、更なる長寿命化には、一定の酸素や水分の存在下で高効率な電子注入を長期間維持することが課題であった。今回、2種類の有機材料間の水素結合を利用した新規有機EL用電子注入技術の開発により、課題を克服した。これにより、iOLED®フィルム光源は、素子寿命と大気安定性を従来よりも高水準で両立できるようになり、使用用途の拡大が期待される。
*1 電極から発光などを担う有機材料に電子を入れること
一般に電子輸送層の電子注入機能付与のために用いられるアルカリ金属は、高い電子注入性を示す一方、大気安定性に乏しく、有機ELの劣化の主要因であった。今回、アルカリ金属の代わりに有機塩基性材料を添加した、分極型の有機EL用材料を開発した。この材料は高い大気安定性と分極による高い電子注入性を示すため、酸素や水分を透過しやすいフィルム上に有機ELを形成しても、高い電子注入が長期間維持される。 さらに、有機塩基性材料の添加により水素結合が形成され、これにより生じる分極が、電子注入に重要な役割を果たしていることを世界で初めて確認した。今後、同技術をiOLED®フィルム光源に適応することで、発光色の精密な制御や長寿命かつ極薄膜素子の実現などiOLED®フィルム光源の高機能化はもちろん、プロセスの簡略化による低コスト化も期待できる。
今回の研究成果は9月6日に発行されたAdvanced Materials誌に掲載された。また、iOLED®フィルム光源は、9月18日・19日にパシフィコ横浜で開催されるケミカルマテリアルJapan2019に出展する同社ブースにて、展示される。
【オンデマンドプリント】ローランドDG、Labelexpo 2019に出展
今年40周年を迎えるLabelexpoは、シール・ラベルやパッケージに関する最新技術やソリューションなどが一堂に会する展示会。消費者ニーズの多様化・個性化などを背景に、顧客1人ひとりに合わせたきめ細やかなコミュニケーションや、よりタイムリーかつフレキシブルなマーケティング活動が求められるようになっており、必要なものを、必要な時に、必要な枚数だけ、スピーディに製作できるオンデマンド印刷への関心と期待感は年々高まりをみせている。
今回、同社ブースで紹介するのは、これまで対応が難しかったり、収益性の高いビジネスになりにくかった、たった1枚からの少ロット印刷にも、“特別な価値と新しい可能性”を与える、ユニークなオンデマンドプリントソリューション。
オンデマンド印刷の持つ優れた柔軟性や利便性に加え、見る人を魅了する「驚きの表現力」と、紙やPETだけでなく、革、金属、木材、アクリルなどにも印刷できる「幅広い素材対応力」を併せ持つこのソリューションは、プレミアムなシール・ラベルやさまざまなアイテムを1点から手軽に製作できるのが大きな特長。
同社DP市場開発部マーケティングマネージャーの吉田智子氏は、「ローランド ディー.ジー.が提案するオンデマンドプリントソリューションは、お客様のビジネスにオンリーワンな価値をもたらし、クライアントとの継続的かつより強固なパートナーシップの構築に貢献できるものと考えております。当日は、9月2日に発表したUVフラットベッドプリンターとレーザー加工機を含む最新機種のデモンストレーションや、豊富な事例サンプルを交え、この創造的なソリューションをご紹介いたしますので、ご期待ください」と述べている。
【特殊ポリカーボネート】三菱ガス化学、スマートフォンカメラレンズ用樹脂で世界最高の屈折率1.68の「ユピゼータEP-10000」の販売を開始
三菱ガス化学(株)は、小型カメラレンズ用樹脂としてスマートフォンのカメラレンズ等に使用されている特殊ポリカーボネート「ユピゼータ(R)EP」シリーズの最新グレードとして、世界最高の屈折率1.68を有する「ユピゼータ(R)EP-10000」の販売を開始した。
スマートフォンやタブレット等のカメラレンズ素材には、高屈折率(レンズの薄型化に寄与)と低複屈折性(画像の鮮明化に寄与)を兼ね備えた特性が求められる。同社の特殊ポリカーボネート「ユピゼータ(R)EP」はこれらを高い次元で両立し、さらに成形性も兼ね備えた光学材料です。スマートフォンのカメラ性能の高度化がますます求められる中、マーケットニーズに応えるカメラレンズに欠かせない材料となっている。
このたび販売を開始する「ユピゼータ(R)EP-10000」は世界最高の屈折率1.68を有し、「ユピゼータ(R)EP-9000」の屈折率1.67を凌ぐ材料で、薄さを維持しながらカメラ性能のさらなる高機能化が可能。
特殊ポリカーボネート「ユピゼータ®EP」を用いたスマートフォン
【IJプリンター】ミマキエンジニアリング、ハイブリッド式テキスタイル用「Tx300P-1800 MkIIを11月中旬に販売
(株)ミマキエンジニアリングは、ハイブリッド式テキスタイルインクジェットプリンター「Tx300P-1800 MkII」の販売を2019年11月中旬より開始する。
「Tx300P-1800 MkII」は、昇華染料インクと捺染顔料インクを同時に搭載 (※1)し、ユニットの切り替えを行うことで布と紙の両方にプリントすることができるハイブリッド式テキスタイルインクジェットプリンター。従来機種では1台で布と紙へのプリントを行うことがでなかったが、新機種である「Tx300P-1800 MkII」は、布用と紙用で搬送ユニットの切り替えが行えるため、1台で両方のメディアにプリントできる。
昇華染料インクは、ポリエステル生地への染色ができ、用途はソフトサインやファッションアパレル、スポーツアパレルなど幅広く活用されている。捺染顔料インクは綿や麻、レーヨンなどのセルロース繊維への着色ができ、主にインテリアファブリックやファッションアパレルで活用されている。従来機種では昇華染料インク(ダイレクト)と捺染顔料インクの組み合わせしかなかったが、紙メディアへのプリント対応により、転写紙へプリントを行える昇華染料インク(転写)が追加になった。これにより、インクの組み合わせは「昇華染料インク(転写)+捺染顔料インク」「昇華染料インク(ダイレクト)+捺染顔料インク」「昇華染料インク(転写)+昇華染料インク(ダイレクト)(※2)」の3タイプとなり、下表の通り各インクの用途や素材に応じた、顧客のビジネスに最もマッチする組み合わせを提案可能。なお、捺染顔料インクは受理層のある紙メディアへのプリントも可能で、壁紙やポスターへのプリントなど、幅広いビジネスに使える。
昇華染料インク(転写)と捺染顔料インクは、プリント後の洗い工程が不要(※3)なため、汚水の発生を抑えたエコロジーな染色が可能。また、専用の排水設備工事も不要なため、自社内でのテキスタイルのサンプル生産や小ロット生産など、簡単に新規事業をスタートすることもできる。
「Tx300P-1800 MkII」は、ファッション/スポーツアパレル、インテリアファブリック、ソフトサイン、壁紙、ポスターなど、幅広い用途でマルチに使えるハイブリッド式テキスタイルインクジェットプリンター。
なお、製品は本日2019年9月18日から19日まで東京ビッグサイトで開催される「56th FISMA TOKYO」の同社ブースで展示する。
※1: 従来機種と同様に1種類のインクを搭載して使用いただくことも可能 ただし「昇華染料インク(転写)」はハイブリッドインクセット選択時のみ。各インクセットは「主な特長 2. 」の一覧表を参照
※2: 「昇華染料インク(転写)+昇華染料インク(ダイレクト)」の組み合わせは後日対応予定
※3: 昇華転写インク(ダイレクト)の場合は蒸し、洗い工程が必要
【フレキソ印刷】Miraclon、2019 Intertech Technology Award受賞と4件の米国特許取得。KODAK FLEXCEL NX Ultraソリューションに対する優れたイノベーションで
「審査員は、Miraclonのテクノロジーに本質的に備わっている画期的で変革力のある面を評価されました。実際、同社のテクノロジーは、無溶剤型のフレキソプレート・プロセッシングへの移行を実現する能力を持っている」と、PIAのCenter for Technology and Researchでバイスプレジデントを務めるジム・ワークマン氏は述べている。
KODAK FLEXCEL NXテクノロジーが発表されて以来11年という歴史の中で4度目のInterTechTM Technology Award受賞となった今回の受賞は、MiraclonがFLEXCEL NXの顧客に対して行っている、「高価値を基本としたイノベーションを継続的に行う」というコミットメントを立証するもの。
「FLEXCEL NX Ultraソリューションでは、高性能のFLEXCEL NXプレートを製造する新たな方法をパッケージング・プリンターに提供します。新たに特許を取得したKODAK Ultra Clean Technologyを採用した水洗いプレート製造システムであるFLEXCEL NX Ultraソリューションを使用することで、Press Readyプレートを1時間以内で準備することができるだけでなく、これまで25年の間、水洗いプレート製造ソリューションのボトルネックとなっていた障害や課題を取り除くことができます」と、Miraclonの最高技術責任者であるザキ・アリ博士は説明する。
ミネソタ州オークデールを拠点とするアリ博士と研究開発スタッフは、FLEXCEL NX システムの開発初期から、KODAK FLEXCELソリューションのイノベーションを裏で支えるチームと常に研究開発を共にしてきた。フレキソ印刷の能力を変革させるのに役立ってきた独自開発技術を保護する特許を多数所有していることから、アリ博士は親しみを込めて「NXの祖父」として知られている。たくさんの成果を実らせているこのチームは、先日、FLEXCEL NX Ultraソリューション関連の新たな米国特許を取得した。同時に、この特許は、設立から4カ月足らずのMiraclonにとっては直接付与された初の米国特許でもある。
InterTechTM Technology Awardsの審査員は、Miraclonのテクノロジーが起爆剤となって、水洗いフレキソプレート製造へ切り替えるプリプレス・プロバイダーや印刷会社が増えるだろうとの見解で全員一致。アリ博士は次のように締めくくっている。「Miraclonでは、フレキソ印刷における効率や一貫性、品質を高めるテクノロジー・ソリューションの実現に取り組んでいます。FLEXCEL NX Ultraソリューションは、こうした項目だけでなく、それ以外の要件もすべて満たすものです」。
【PSU】ソルベイの「ユーデル」ノードソンメディカル社の無菌的切断機器の開発に貢献
<米国ジョージア州アルファレッタ、2019年9月18日>ソルベイ社のユーデル(r) PSU(ポリサルホン)は、ノードソンメディカル社の医薬品製造やバイオプロセス向けSpaulding Series(tm) 無菌的切断機器の開発を可能にした。バイオプロセス用の継手素材としてユーデル P-1700 PSUが選ばれた理由は、その生体適合性、透明性、強度、剛性、広い温度帯での耐用性、ガンマ線耐性(最大50 kGy)、蒸気滅菌性にある。 ユーデル P-1700 PSUは、要求される使用温度範囲-40~138℃で十分耐用可能であり、これを素材とする無菌的切断機器は極低温状態での使用にも蒸気滅菌にも耐えられる。透明度が高いため、コネクター内を通過する液体の流れを観察することが可能なうえ、耐熱性と耐加水分解性に優れることも応力割れを起こしやすいポリカーボネート(PC)に比べて大きな利点となる。ユーデル P-1700 PSUは動物由来成分を含まず、生体適合性においてこの用途で必要とされる米国薬局方のクラスIVに適合している。また、非常に少ないばりや廃材の発生で、寸法精度よく成形できる。
「ソルベイの高機能ユーデル PSUを採用するということは、従来使用してきたポリオレフィンからの素材変更の大きな一歩を意味します」、とノードソンメディカル社のKen Davisバイオ医薬品部門プロダクトラインマネージャーは語る。「ソルベイのテクニカルサポートとプロセッシングガイダンスのおかげで、この新素材へスムーズかつ簡単に移行できました。この移行は見事に機能しており、今後、他の製品開発においてもソルベイ社と連携できることを楽しみにしています」。
Spaulding Seriesなら漏れの無い接続が可能となるので、ピンチクランプやチューブウェルダーは不要。使いやすい設計のためスムーズな切断が可能なうえ、継手の脱離時に自動的にバルブが閉まるため高価な液体の漏出を防ぐ。バリデーションや試験の結果から、滅菌前と滅菌後のどちらでも適合性が確認できる。このコネクターは、バイオ医薬品、ワクチン、および原薬の製造に適している。
ソルベイ社のスペシャルティポリマーズ・グローバルビジネスユニットのヘルスケア担当グローバルマーケティング・マネージャー、Eva Heintz氏はこう述べている。「ソルベイは、バイオプロセス、細胞療法、遺伝子療法、医薬品の各分野の発展に寄与するために、次世代ポリマーの供給に踏み出しています。ノードソンメディカル社のような企業にとっての真のパートナーとして、ソルベイはそれぞれの用途に求められる主要特性にあった材料提案において貢献できると思います」。
ソルベイは、医薬品およびバイオプロセスの分野に利用可能な高純度な特殊ポリマー製品を幅広く扱っている。ユーデル PSU、ベラデル(r) HC PESU(ポリエーテルサルホン)、レーデル(r) PPSU(ポリフェニルサルホン)、Ixef(r) PARA(ポリアリールアミド)、キータスパイア(r) PEEK(ポリエーテルエーテルケトン)、アバスパイア(r) PAEK(ポリアリールエーテルケトン)などが挙げられる。典型的なこの分野の用途としては、濾過用媒体やそのハウジング、コンポーネント、器具のほか、液体移送チューブや液体保管バッグなどがある。
【水溶性抗菌・防カビ剤】三井化学、シクロケムバイオと共同で「ヨートルDP-CD」開発。樹脂・繊維・塗料・接着剤などへ抗菌・防カビ性能を付与
ヨートル®DP-CDは、三井化学のヨウ素系防カビ剤ヨートル®DP95とシクロケムバイオ社のシクロデキストリンを組み合わせることで、水溶性、耐光性、耐熱性、抗菌性を付与することに成功した新規抗菌・防カビ剤の水溶液。これにより、様々な用途で用いられているヨートル®DP95の高い防カビ性能を生かした新たな用途での使用が期待される。今後、樹脂・繊維・水系塗料・接着剤などへ展開し、さらなる生活環境の改善に貢献してゆく。

三井化学が1985年からる製造販売を開始したヨートル® DP95は、幅広い種類のカビに対する高い生育阻害能を示し、木材防腐、塗料、皮革、壁紙などに使用されている。ヨートル® DP95はSIAA(抗菌製品技術協議会)の防カビ剤ポジティブリストに登録されており、その活性成分であるDMTSはFDAのポジティブリストに掲載されている。
ヨートル®DP95をシクロケムバイオ社の環状オリゴ糖であるシクロデキストリンでカプセル化した新規抗菌・防カビ剤の水溶液。シクロカプセル化することで、水溶性を付与するとともに耐光性、耐熱性を向上させることに成功した。また、カビだけでなく大腸菌や黄色ブドウ球菌などの様々な菌に対する抗菌性も併せ持つことが分かり、一剤で幅広い菌、カビに対して効果を発揮する。木材防腐剤、顔料分散剤、接着剤など従来のヨートル®DP95の用途に加え、水系塗料など水溶液として取り扱う用途や樹脂、繊維などに幅広く使用できる。

シクロデキストリン販売大手の(株)シクロケムのグループ会社で、応用ラボを持ち、シクロデキストリンの応用研究、各種シクロデキストリン包接体の開発、販売、健康食品・化粧品の受託製造およびシクロデキストリン応用製品の開発、販売を行っている。
【移転】日本ゼオンの大阪事務所
日本ゼオン(株)は大阪事務所を移転し、2019年9月24日より新事務所にて業務を開始する。なお、グループ会社であるゼオン化成(株)大阪事務所、東京材料(株)大阪支店、ゼオンメディカル(株)大阪営業所も同じビルへ移転する。いずれも、電話番号、FAX番号の変更はない。
<新事務所>
〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田3-4-5 毎日新聞ビル
日本ゼオン(株)大阪事務所
TEL.06-4797-8220
FAX.06-4797-8225
ゼオン化成(株)大阪事務所
TEL.06-4797-8227
FAX.06-4797-8228
東京材料(株)大阪支店
TEL.06-7177-9925
FAX.06-7177-9932
【欧州市場】東芝機械、イタリアに現地法人設立
東芝機械(株)は、このたび欧州市場における同社グループ製品の販売・サービス体制強化のためイタリア・ミラノに現地法人、SHIBAURA MACHINE EUROPE S.R.L.を設立し、活動を開始した。
東芝機械グループは既に英国で現地法人を設立・活動しているが、新たに欧州各国にアクセスの良いイタリアに拠点を設置することで、販売パートナーへのさらなる営業・技術サポートの強化、新規市場の開拓を進め、欧州市場内におけるプレゼンスの向上を図る。
SHIBAURA MACHINE EUROPE S.R.L.の髙村和夫社長は「歴史のある競合がひしめく欧州市場において、市場密着度をさらに高め、当社グループの持つ製品群によるお客様の企業発展に貢献すべく事業展開を図っていきたい」と、欧州市場への意気込みを語っている。
<イタリア現地法人の概要>
社 名:SHIBAURA MACHINE EUROPE S.R.L.
資 本 金:EUR 3,100,000(約378百万円)
出資比率:東芝機械100%
所 在 地:Via Gaudenzio Fantoli 7, Piano 2, 20138, Milano, ITALY
【色彩】DICグラフィックスの「DICカラーガイド日本の伝統色」、中央区立常盤小学校別館のサインデザインに採用
DICグラフィックス(株)は、「DICカラーガイド日本の伝統色」が、東京都中央区立常盤小学校の別館建設に伴う新校舎内の各種サインデザインに採用された。別館の建設は、日本橋室町三丁目地区第一種市街地再開発事業の一環であり、DICカラーガイドの採用は、デザインを担当した、(株)ナギデザイン 代表取締役 草梛 亮(くさなぎ りょう)氏のアイデアによるもの。
階段、各教室の表示など校舎内のサインとして、基本デザインである常盤松紋様と、桑の実などの植物を中心とした、全10色(5系統の色×2)の図柄が「日本の伝統色」を基に描かれ、色名と色の由来が表示されている。
同校は、明治6年(1873年)開校と歴史があり、また、地域に開かれた施設であること、児童の国際理解教育を推進し、伝統を維持するとともに未来に継承する役割を担っていることから、草梛氏が、日本橋という土地柄に合う伝統的で身近な色を使ってデザインした。
1階階段壁のサインには、DICカラーガイドの色名や色の由来などを引用して作製した物であることを公認する「DICカラーマーク」のラベルがつけられている。
<東京都中央区立常盤小学校別館 概要>
施設名称:東京都中央区立常盤小学校別館(和室、音楽室、図工室、体育館など特別教室で構成)
サインデザイン:(株)ナギデザイン
サイン製作:三和タジマ(株)
建築設計施工:佐藤工業(株)
使用色:DICカラーガイド「日本の伝統色」より全10色(5系統の色×2)
供用開始:2019年9月
【プラスチックごみ】ケンブリッジコンサルタンツと日立製作所、課題解決に向けた共同技術開発を開始
ケンブリッジコンサルタンツ(本社:英国ケンブリッジ、CEO:エリック・ウィルキンソン)は、(株)日立製作所 研究開発グループと「協創の森パートナーズプログラム」を提携し、プラスチックゴミの課題解決に向けた共同技術開発を開始した。「協創の森」は、今年4月11日に、東京都国分寺市の日立製作所中央研究所内に開設した顧客協創型の研究開発新拠点であり、協創から生まれるイノベーションを加速させることで、人間中心で持続可能な社会の実現をめざしている。ケンブリッジコンサルタンツは「協創の森」パートナーの一社として参画している。
プラスチックによる環境破壊がこれまでになく注目される中、企業は製品の加工や包装も含めたライフサイクルが環境に及ぼす影響を見直すよう迫られている。ケンブリッジコンサルタンツには、製品設計の段階で持続可能なバイオプラスチックを取り入れたり、プラスチックゴミの分解加速のために合成バイオ技術を活用したりと、長年取り組んできたノウハウがある。日立製作所にも、技術応用研究の実績があるため、今回の共同開発では、冒頭の3カ月間でビジネス事例を研究し、両社の技術や知見を持ち寄る。
ケンブリッジコンサルタンツのアジア事業部統括責任者マイルズ・アプトンは、次のように述べている。「『協創の森』プロジェクトで日立製作所と新たな提携関係ができることを光栄に思います。ケンブリッジコンサルタンツは 2014 年から日立製作所と共同で抜本的な技術革新に取り組んでおり、今回の協創をその次の段階として捉えています。日立製作所が新しいイノベーション・モデルに積極的に取り組み、ビジョンを共有するさまざまな外部企業との提携を進めていることを、大変嬉しく思います」
日立製作所 研究開発グループ テクノロジーイノベーション統括本部 副統括本部長 兼 中央研究所 所長の矢川 雄一氏は、次のように述べている。「日立製作所中央研究所は 1942 年に国分寺に設立され、10 年、20 年後を目標とする基礎的研究を行うとともに、今日の課題にも取り組むことを理念として掲げてきました。世界が相互の結びつきを強めるなかで、複雑化する社会課題を解決する未来のイノベーションを生むためには、世界レベルの技術を持つパートナーとの強固な関係が必要となります。ケンブリッジコンサルタンツとの協力のもと、日立製作所の最先端技術とビジョン・デザインを通じ、人間中心で持続可能な社会づくりに寄与できることを楽しみにしています」
■ケンブリッジコンサルタンツについて
ケンブリッジコンサルタンツは、画期的な製品開発、知的所有権の創出やライセンス、技術的な難題に対するビジネスコンサルティングを世界中のクライアントに向けて行っている。市場初となる製品の立ち上げ、新規市場参入、新技術導入による既存市場の拡大など、クライアントがビジネスチャンスを成功に変える事業を60年近く継続。英国ケンブリッジ、米国ボストン、シンガポールに拠点を置くエンジニア、科学者、数学者、デザイナーを含む 850 人以上のスタッフが医療技術、産業および消費者向け製品、デジタルヘルス、エネルギー、ワイヤレス通信などの多様な分野におけるソリューションを提供。
【Packaging】大日本印刷の「DNP機能性フィルム複合型PETボトル Complex Bottle」、Dowの「2019 Packaging Innovation Awards」で最高賞受賞
Dowは本日、包装産業における革新的な包装デザイン・素材・技術・加工における最高の偉業を達成したと認め得る「2019 Packaging Innovation Awards」の受賞包装製品を発表した。それによると、大日本印刷の「DNP機能性フィルム複合型PETボトル Complex Bottle(コンプレックスボトル)」が最高賞のダイアモンド・ウイナーに輝いた。
【透明蒸着バリアフィルム】凸版印刷、ボイル殺菌・ホット充填が可能なPP基材「GLX-BP」、PE基材の透明バリアフィルム「GL-X-LE」を発売
凸版印刷(株)は、透明蒸着バリアフィルムブランド「GL BARRIER(※1)」シリーズの新しいラインアップとして、共に世界初となる、ボイル殺菌・ホット充填が可能なPP(ポリプロピレン)基材の透明バリアフィルム「GLX-BP」と、PE(ポリエチレン)基材の透明バリアフィルム「GL-X-LE」を開発した。
「GL-X-BP」「GL-X-LE」製品写真 © Toppan Printing Co., Ltd.
両製品により、同社は「GL BARRIER」の基材として一般的なPET(ポリエチレンテレフタレート)基材に加え、PP・PE基材の透明バリアフィルムをフルラインアップで提供可能となり、PET・PP・PEすべての素材でのモノマテリアル高機能包材を実現させた。
「GL-X-BP」は、PP素材としてはこれまで実現が難しかったボイル殺菌・ホット充填に対応しており、ベビーフードといった液体内容物を含む食品など、より広い用途の高機能包材に利用可能。
「GL-X-LE」は、本来は蒸着加工が困難なPE素材に対し、凸版印刷の高度な加工技術によりバリア性を付与することで実現した、透明蒸着においては世界初であるPE基材のバリアフィルム。
「GL-X-LE」は単層フィルムとして2019年10月より、「GL-X-BP」は積層させたラミネーションフィルムとして2020年前半頃に、それぞれ海外を中心にサンプル出荷・販売を開始し、2025年にモノマテリアル包材関連受注全体で約200億円の売上を目指す。
なお、両製品は、2019年9月23日(月)から25日(水)まで開催される包装に関わる資材・機械などの世界有数の見本市「PACK EXPO Las Vegas 2019」(開催地:米国・ラスベガス)の凸版印刷ブースで展示される。
【プラスチック包装廃棄物問題】Nestlé社製品のパッケージ素材に王子ホールディングスの紙製品が採用
Nestle社タイ国で、プラスチック包装廃棄物問題の対策の一環として、Nestle社製品のパッケージ素材に王子ホールディングス(株)の紙製品が採用された。
王子グループは、パッケージ素材のサプライヤーとしてNestle社の地球環境へ配慮した取り組みを高く評価すると共に、今後益々広がる同社の取り組みに対して協力していく。
2019年6月大阪で開催されたG20での声明等、世界中で環境保護を目指したプラスチックに替わる紙製品の需要が高まっている。王子グループは、顧客の取り組みを通じて環境に優しい製品を提供し、SDGsに取り組んでいきたいと考えている。今後、タイ以外の国においても同社製品が展開されていく見通し。